米国レジデンシーでIMGは不利?4つの壁とマッチング対策

USMLE・米国臨床留学

米国レジデンシーマッチングの壁とは? IMGが知っておくべき4つのハンデ

執筆:T先生(東京大学医学部出身・ECFMG Certificate取得・米国勤務医)
監修:岩崎 陽一(株式会社アクト 代表取締役)|最終更新:2026年11月2日

「USMLEに合格すれば、アメリカで医師として働ける」――米国臨床留学を目指す医学生・若手医師の中には、このようなイメージを持っている方もいるかもしれません。

しかし、実際の米国レジデンシーマッチングでは、USMLEのスコアだけでなく、医学部の卒業国や米国での臨床経験、ビザの必要性など、さまざまな要素が選考に影響します。特に日本の医学部を卒業した医師は、IMG(International Medical Graduate)と呼ばれるカテゴリーに分類され、米国の医学部卒業生とは異なる立場でマッチングに挑むことになります。

本記事では、米国レジデンシーマッチングにおける応募者の分類を整理し、日本人医師が知っておくべきIMGのハンデについて解説します。

この記事の要点

  • 応募者は医学部の所在国でAMGとIMGに分かれ、IMGは米国籍の有無でUS-IMGとNon-US IMGに分かれます。日本の医学部を卒業した日本人医師はNon-US IMGです。
  • 2026年のPGY-1マッチ率は、米国MD卒業予定者93.5%に対し、Non-US IMGは56.4%。ビザのスポンサーが必要な人に限ると54.4%でした。
  • Non-US IMGのハンデは「卒業国による評価」「米国での臨床経験の不足」「ビザの手間とリスク」「病院側のコストと研修財源」の4つです。
  • H-1Bビザの10万ドルの費用は、2026年11月時点では裁判所の判断で徴収が止まっていますが、訴訟が続いています。
  • USMLEの高得点に加え、USCE・推薦状・プログラム選びで「米国の現場で問題なく働ける」ことを示すのが対策の軸です。

米国レジデンシーの応募者はAMGとIMGに分けられる

米国のレジデンシーマッチングに応募する医師・医学生は、医学部の所在国によって、大きく2つのグループに分けられます。

  • AMG(American Medical Graduate):米国内の医学部を卒業した医師
  • IMG(International Medical Graduate):米国外の医学部を卒業した医師

さらに、AMGは取得する学位によってMDとDOに、IMGは米国籍の有無によってUS-IMGとNon-US IMGに分類されます。

米国レジデンシー応募者の分類

AMG

米国の医学部を卒業

▼

US MD

米国の医学部でMDを取得

US DO

米国の医学部でDOを取得

IMG

米国外の医学部を卒業

▼

US-IMG

米国籍を持つ

Non-US IMG日本人医師

米国籍を持たない(永住権保持者を含む)

分類の基準は医学部の所在国(AMGかIMGか)と米国籍の有無です。カナダの医学部は従来IMGに含まれませんでしたが、2025年7月1日以降の卒業生は米国の研修ではIMGとして扱われます。[2]

これらの区分は単なる呼び方の違いではなく、マッチングの選考においても重要な意味を持ちます。それぞれの特徴を詳しく見ていきましょう。

AMGの中でも異なるMDとDO

米国の医学部には、MD(Doctor of Medicine)とDO(Doctor of Osteopathic Medicine)という2種類の学位があります。MDは日本の医学部と同様に、現代医学を中心とした教育を行う医学部で取得できる学位です。

一方、DOは19世紀に誕生したOsteopathic Medicine(オステオパシー医学)を起源としています。身体の構造と機能の関係を重視し、徒手的な診断・治療技術を取り入れた医学として発展してきました。日本の整体を連想するとイメージしやすいかもしれませんが、現在の米国のDOは整体師とはまったく異なり、MDと同様に医師免許を取得し、診断・処方・手術などを行うことができる医師です。

現在、MDとDOの医学部では、基礎医学・臨床医学の共通した内容が幅広く教育されています。DOの医学部では、これに加えてOsteopathic Manipulative Treatment(OMT)などの独自の教育が行われます。

また、2020年6月にはレジデンシーの認定制度がACGMEに一本化され、MDとDOは共通の認定制度のもとで研修を受けるようになりました。[3]2026年のマッチ率もMD卒業予定者93.5%、DO卒業予定者93.2%と近い水準です。[1]

ただし、歴史的にはMDの医学部の方が高く評価される傾向があり、現在でも一部の競争率の高い診療科やプログラムでは、MDとDOの間で選考上の差がみられることがあります。とはいえ、DOが医師としてMDより劣っているという意味ではありません。

IMGの中でも異なるUS-IMGとNon-US IMG

IMGは、米国外の医学部を卒業した候補者の総称です。ここで重要なのは、IMGかどうかを決めるのは国籍ではなく、どこの医学部を卒業したかであるという点です。そのうえでIMGは、米国籍の有無によって2つに分類されます。

US-IMG:米国籍を持つ海外医学部卒業生

US-IMG(U.S. Citizen International Medical Graduate)は、米国籍を保有していながら、米国外の医学部を卒業した候補者を指します。代表的な例として、カリブ海地域の医学部を卒業した米国人が挙げられます。

米国の医学部は入学競争が非常に激しく、一部の米国人学生はカリブ海諸国に設立された米国式の医学部に進学します。これらの医学部の中には、米国と同様に大学卒業後の4年間で医学教育を行い、米国のレジデンシーへの進学を目指すカリキュラムを提供している学校があります。

US-IMGは医学部の所在国という点ではIMGに分類されますが、米国籍を有しているため、通常はレジデンシーで働くための就労ビザを必要としません。

Non-US IMG:日本を含む世界各国からの応募者

Non-US IMG(Non-U.S. Citizen International Medical Graduate)は、米国外の医学部を卒業し、米国籍を持たない候補者を指します。日本の医学部を卒業し、日本国籍のまま米国レジデンシーに応募する場合は、このカテゴリーに該当します。インド、パキスタン、エジプト、韓国など、世界各国から米国での専門医研修を目指す候補者も同じカテゴリーです。

なお、米国の永住権(Green Card)を保有していても、米国籍がなければNRMPの分類上はNon-US IMGとなります。ただし、永住権保持者は通常、就労ビザのスポンサーを必要としないため、同じNon-US IMGでも採用上の条件が異なります。[1]

データで見るIMGのマッチングの難しさ

実際に、医学部の所在国や国籍によって、マッチングの成功率にはどれほどの差があるのでしょうか。NRMP(National Resident Matching Program)が公表した2026年のメインレジデンシーマッチの結果を見てみましょう。

図1 応募者カテゴリー別のPGY-1マッチ率(2026年)

メインレジデンシーマッチで1年目(PGY-1)のポジションにマッチした割合

US MD(卒業予定者)
93.5%
US DO(卒業予定者)
93.2%
US-IMG
70.0%
Non-US IMG(全体)
56.4%

Non-US IMGの内訳

ビザが必要な人
54.4%
永住権を持つ人
67.9%
出典:NRMP 2026 Main Residency Match Results [1]

米国内の医学部卒業予定者のマッチ率が約93%である一方、Non-US IMGでは約56%にとどまっています。NRMPは、Non-US IMGのうちビザのスポンサーが必要な人のマッチ率(54.4%)が過去5年で最も低く、永住権を持つ人(67.9%)は過去5年で最も高かったことも報告しています。[1]

一方で、Non-US IMGの応募者数は11,944人と前年より479人増え、6,733人がPGY-1のポジションを獲得しました。[1]また、2026年版のNRMPの分析では、志望診療科にマッチしたNon-US IMGのStep 2 CKスコアの中央値は248点で、米国MD卒業予定者の253点と大きくは変わりません。[12]

データを読むときの注意

この数字は、すべて同じ条件の応募者を比較したものではありません。US MD・DOは卒業予定者のデータである一方、IMGには過年度卒業生も含まれており、応募する診療科や卒業後の年数なども異なります。したがって、この差をすべてIMGに対する不利な評価だけで説明することはできません。

それでも、米国外の医学部を卒業した候補者にとって、レジデンシーマッチングが厳しい競争であることは間違いありません。では、Non-US IMGが直面するハンデには、具体的にどのようなものがあるのでしょうか。

ハンデ① 卒業国による評価の違い

なぜ不利? 海外の医学部は教育内容や臨床実習の中身がわかりにくく、能力を予測しにくい

対策 USMLEのスコアと、米国の指導医の推薦状で能力を「見える化」する

ハンデ② 米国の医療システムでの経験不足

なぜ不利? 電子カルテやチーム医療、保険を踏まえた判断など、現場の流れに慣れるまで時間がかかる

対策 USCEで米国の現場を経験し、適応力を示す

ハンデ③ 就労ビザの手間とリスク

なぜ不利? ビザの手続きや審査の遅れで、予定どおり研修を始められないおそれがある

対策 ビザの種類と、プログラムのスポンサー方針を事前に確認する

ハンデ④ 病院側の採用コストと研修財源

なぜ不利? 研修医の補助枠には上限があり、ビザ関連の費用や事務も追加で発生する

対策 IMGの採用実績があるプログラムを中心に応募先を選ぶ

Non-US IMGのハンデ①:医学部の卒業国による評価の違い

最初のハンデは、米国外の医学部を卒業していること自体が、選考上不利に働く場合があるという点です。

米国のレジデンシープログラムは、毎年多くの応募書類を受け取ります。採用担当者にとって、米国内の医学部で教育を受けた候補者は、医学教育の内容や臨床実習でどのような経験を積んできたかを比較的把握しやすい存在です。一方、海外の医学部は国によって教育制度や卒業要件、臨床実習の内容が大きく異なります。

例えば、日本の医学部がどれほど優れた教育を行っていたとしても、その大学を知らない米国のプログラムディレクターにとっては、卒業生の臨床能力を評価することが容易ではありません。その結果、海外医学部の卒業生に対して慎重な評価が行われたり、そもそもIMGの応募を制限したり、米国籍や永住権を応募条件にしたりするプログラムも存在します。

これは、必ずしもIMGの医学的能力が低いことを意味しません。むしろ、採用担当者の立場では、自分たちが教育内容をよく知る医学部の卒業生の方が、能力を予測しやすいという事情があります。

Non-US IMGのハンデ②:米国の医療システムでの経験不足

2つ目のハンデは、米国の医療現場で働いた経験が少ないことです。医学知識や臨床能力が高くても、実際の病院業務を円滑に行うためには、その国の医療制度や診療の流れを理解している必要があります。日本と米国では、日常診療のワークフローにさまざまな違いがあります。

日本と米国で違いが大きい主な業務
項目 米国で求められること
電子カルテ Epicなど、米国で広く使われている電子カルテの操作
診療チーム 看護師、薬剤師、Physician Assistant(PA)、Nurse Practitioner(NP)などとの役割分担
入退院の判断 医療保険制度や退院後の受け入れ体制を踏まえた入院・退院の基準
診療のワークフロー 回診、申し送り、他科へのコンサルト、検査・処方のオーダー方法
カルテ記載 米国特有の診療記録の形式や情報共有の方法

日本で豊富な臨床経験を積んだ医師であっても、これらの違いに慣れるまでには一定の時間が必要です。レジデンシープログラム側としては、採用した医師が研修開始直後から安全かつ円滑に診療できるかどうかを重視します。そのため、米国での臨床経験が乏しい候補者は、米国内の医学生と比べて不利になることがあります。

このハンデを補うために重要なのが、USCE(U.S. Clinical Experience)と呼ばれる米国での臨床経験です。USCEにはClinical Clerkship、Externship、Observershipなどさまざまな形があり、経験できる業務の範囲も異なります。米国の医療現場を実際に経験することは、診療システムへの理解を深めるだけでなく、現地の指導医から推薦状を得る機会にもつながります。

Non-US IMGのハンデ③:就労ビザの取得という手間とリスク

3つ目のハンデは、ビザの問題です。米国籍や永住権を持たない日本人医師がレジデンシーで働く場合、適切な在留・就労資格を取得する必要があります。レジデンシーで使われる代表的なビザには、J-1ビザとH-1Bビザがあります。

レジデンシーで使われる主なビザ
項目 J-1ビザ H-1Bビザ
スポンサー ECFMG(臨床研修のJ-1は、ECFMGが唯一のスポンサー) 雇用主である病院など
主な要件 USMLE Step 1・Step 2 CKの合格、ECFMG認証、研修先との契約など 上記に加えて、スポンサーを受ける前にUSMLE Step 3の合格
研修修了後 原則2年間の母国居住義務。米国に残るには免除(Conrad 30など)が必要 母国居住義務なし
対応するプログラム IMGの研修で最も多く使われ、対応するプログラムが多い 対応するプログラムは一部に限られる

出典:ECFMG、American Psychiatric Association、CORD [4][5][6]

いずれの場合でも、受け入れ施設との書類のやり取りや、必要な申請手続きが発生します。病院側にとって問題となるのは、単に申請に手間がかかることだけではありません。例えば、ある候補者を高く評価してマッチングで採用したとしても、ビザの審査が長引いたり、必要な資格を取得できなかったりした場合、予定どおり研修を開始できない可能性があります。

レジデンシーは通常、毎年7月に新しい研修医を迎えます。もし採用した研修医が予定どおり勤務を開始できなければ、病院は人員配置や当直スケジュールの調整を迫られることになります。つまり病院としては、ビザに関する追加の手間やリスクを考慮しても、採用したい候補者なのかという視点で評価する必要があるのです。

2025〜2026年のH-1Bをめぐる動き

2025年9月の大統領布告で、新規のH-1B申請に10万ドルの支払いを求める措置が導入されました。2026年6月に連邦地裁がこの措置を取り消し、7月には連邦控訴裁判所も政府による執行停止の申し立てを退けています。9月には布告が2027年9月まで延長されましたが、裁判所の判断により徴収は止まっています。[7]10月には別の連邦地裁も、延長後の布告を含めて無効とする判断を示しました。[8]

ただし訴訟は続いており、状況は今後も変わる可能性があります。H-1Bでの研修を考える場合は、応募時点の最新情報を必ず確認しましょう。

実際に、ビザのスポンサーを提供していないプログラムも存在するため、Non-US IMGは応募先の選択肢が制限されることがあります。なお、Non-US IMGの全員がビザを必要とするわけではなく、米国の永住権を持っている候補者などは状況が異なります。

Non-US IMGのハンデ④:病院側の採用コストと研修財源

4つ目は、病院側の経済的な事情です。米国のレジデンシーは、医師に給与を支払いながら専門医研修を提供する制度です。そのため病院は、研修医の給与だけでなく、指導医の教育時間、福利厚生、事務手続きなど、さまざまなコストを負担しています。

この費用の一部を支えるのが、米国政府の公的医療保険制度であるMedicareです。Medicareには、研修医教育に関わる費用を病院に補助するGraduate Medical Education(GME)支払いの仕組みがあります。

MedicareのGME支払いの2つの柱
名称 内容
Direct GME(DGME) 研修医の給与や指導医の人件費など、研修に直接かかる費用を補助する
Indirect Medical Education(IME) 教育病院で高くなりがちな診療コストを考慮して、入院診療の支払いに上乗せする

出典:CMS、Congressional Research Service [9][11]

ただし、Medicareからすべての研修医に一律の固定額が支払われるわけではありません。補助額は、病院ごとの研修医1人あたりの基準額、研修医数、Medicare患者の割合などによって決まります。また、補助の対象となる研修医数には、原則として1996年時点の人数をもとにした上限があります。[11]2021年の法律で新たな枠が段階的に追加されていますが、上限の枠組み自体は続いています。[9]

また、現行のMedicare GME制度では、Non-US IMGだからという理由だけで補助の対象外になるわけではありません。直接医学教育費(DGME)の算定では、USMLE Step 1とStep 2に合格した海外医学部卒業生も、研修医数に含めることができます。[10]

一方、病院によってはMedicareから補助を受けられる研修枠が限られており、追加の研修医を雇用するために独自の財源を必要とする場合があります。こうした財源上の制約に加えて、ビザが必要な候補者については、申請費用や事務作業などの追加負担が発生する可能性があります。そのため、プログラムの財政状況や採用方針によっては、ビザを必要としない候補者を優先する動機が生じ得ます。

IMGのハンデを理解したうえで、どのように準備するべきか?

ここまで説明したように、Non-US IMGは、米国の医学部卒業生と比べていくつかのハンデを抱えています。しかし、これはIMGが米国のレジデンシーにマッチできないという意味ではありません。2026年のマッチングでは、6,733人のNon-US IMGがPGY-1のポジションを獲得しています。[1]

重要なのは、自分がどのような立場で評価されるかを理解し、選考における懸念を一つずつ解消することです。例えば、次のような準備が考えられます。

IMGのハンデを補う5つの準備

1

USMLE

医学知識や臨床推論能力を、客観的なスコアで示す。数値で比較される主な試験はStep 2 CK。

2

USCE(米国での臨床経験)

米国の医療システムへの理解と適応力を示す。

3

推薦状(LoR)

米国の指導医から、臨床能力や人柄について具体的に評価してもらう。

4

研究・課外活動

専門分野への関心や主体性、継続的な取り組みを示す。

5

プログラム選び

IMGの採用実績、卒業後年数の条件、USMLEスコアの基準、ビザのスポンサーの有無を確認する。

特に重要なのは、単にUSMLEで高得点を取るだけでなく、「この人なら米国の医療現場で問題なく働ける」と採用担当者に感じてもらえる材料を揃えることです。USMLEのスコアが高いだけでは、米国の臨床現場に適応できるかどうかは十分にわかりません。一方、USCEを通じた臨床経験や現地の指導医からの推薦状は、採用担当者にとって候補者の能力を具体的にイメージする材料になります。

また、すべてのプログラムがIMGに対して同じ採用方針を持っているわけではありません。過去のIMG採用実績、卒業後年数の条件、USMLEスコアの基準、ビザのスポンサーの有無などを調べ、自分に合ったプログラムへ応募することも重要な戦略です。Step 2 CKの対策は「USMLE Step2 CKとは?|“ケースの試験”を攻略する5つの勉強法」で詳しく解説しています。

まとめ

米国のレジデンシーマッチングでは、候補者は医学部の所在国によってAMGとIMGに分けられ、IMGはさらに米国籍の有無によってUS-IMGとNon-US IMGに分類されます。日本の医学部を卒業し、米国籍を持たない医師はNon-US IMGに該当します。

Non-US IMGには、医学部の卒業国に対する評価、米国での臨床経験の不足、ビザ取得の手間とリスク、採用に関わる経済的・制度的な制約という4つのハンデがあります。しかし、これらは決して乗り越えられない壁ではありません。

T先生からのメッセージ

大切なのは、IMGという立場を正しく理解し、米国のレジデンシープログラムが何を重視し、何を懸念しているのかを考えながら準備を進めることです。USMLEへの合格は米国臨床留学への大切な第一歩ですが、マッチングを成功させるためには、それ以外の要素も含めた総合的な準備が必要になります。

USMLE合格後のキャリアの描き方は「USMLE合格後の進路|レジデンシーと研究留学(PhD)のロードマップ」もあわせてご覧ください。

マッチング準備の全体像は「米国レジデンシーマッチング対策|USMLEと準備の5つの柱」、日本から仲間やメンターを見つける方法は「USMLE・米国臨床留学を目指す人のコミュニティ6選」もあわせてご覧ください。

よくある質問

Q. 日本の医学部を卒業した日本人は、どの分類になりますか?

米国籍を持たないため、Non-US IMG(非米国籍IMG)に分類されます。米国の永住権を持っている場合もNon-US IMGですが、就労ビザのスポンサーが不要なため、採用上の条件はビザが必要な人と異なります。

Q. IMGのマッチ率はどのくらいですか?

2026年のメインレジデンシーマッチでは、PGY-1ポジションへのマッチ率が米国MD卒業予定者で93.5%、米国籍IMGで70.0%、非米国籍IMGで56.4%でした。非米国籍IMGのうち、ビザのスポンサーが必要な人は54.4%、永住権を持つ人は67.9%でした。

Q. J-1ビザとH-1Bビザの違いは何ですか?

J-1ビザは臨床研修のためにECFMGがスポンサーとなるビザで、IMGの研修で最も多く使われています。研修後は原則として2年間の母国居住義務があり、米国に残るには免除(Conrad 30など)が必要です。H-1Bビザは病院などの雇用主が申請し、母国居住義務はありませんが、スポンサーを受ける前にUSMLE Step 3の合格が必要で、対応するプログラムも限られます。

Q. H-1Bビザの10万ドルの費用は、今も必要ですか?

2026年11月2日時点では、裁判所の判断により徴収は止まっています。2025年9月の大統領布告で新規H-1B申請に10万ドルの支払いが求められましたが、2026年6月に連邦地裁がこれを取り消しました。2026年9月には布告が2027年9月まで延長されたものの、訴訟が続いているため、最新の状況を確認してください。

Q. 海外医学部の卒業生は、Medicareの研修補助の対象外になりますか?

国籍だけを理由に対象外になるわけではありません。Medicareの直接医学教育費(DGME)の算定では、USMLE Step 1とStep 2に合格した海外医学部卒業生も研修医数に含められます。ただし、各病院が補助を受けられる研修医数には上限があります。

Q. IMGのハンデを補うには、何を準備すればよいですか?

USMLEで医学知識を客観的に示すことに加えて、米国での臨床経験(USCE)、米国の指導医からの推薦状、研究や課外活動を積み重ねることが大切です。あわせて、IMGの採用実績やビザのスポンサーの有無を確認し、自分に合ったプログラムを選ぶことも重要です。

※本記事は2026年11月2日時点の公式情報・報道に基づいています。ビザや研修制度は政策や裁判所の判断によって変わることがあるため、最新の公式情報をご確認ください。本記事は一般的な情報提供であり、個別の在留資格に関する判断は専門家にご相談ください。

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執筆者紹介

T先生|USMLE米国医師国試予備校 講師

東京大学医学部出身。ECFMG Certificate取得。現在は米国で勤務医として臨床に従事しています。

CES医師国試予備校のUSMLEコース(2026年10月にUSMLE米国医師国試予備校として独立)で講師を務め、USMLE Step 1の試験対策からレジデンシーマッチングに向けた準備まで、幅広く指導を担当。丁寧でわかりやすい解説は、受講生から高い評価を得ています。

自身のUSMLE受験経験と米国での臨床経験を踏まえ、米国で医師として働くことを目指す方に向けて、学習やキャリア形成に役立つ情報を執筆しています。

監修:岩崎 陽一(株式会社アクト 代表取締役)

医学部受験・医師国家試験の指導に30年以上携わり、USMLE米国医師国試予備校をはじめとするアクトグループの予備校を運営。

最終更新:2026年11月2日


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